2016年2月

　　インフルエンザの流行がピークを迎え、厚生労働省の発表では、２月８日から１４日の１週間に
　　おける全国の推計患者数は約２０５万人に達しました。

　　これだけ毎年同じように流行するインフルエンザに対して、罹ってから対処するから、罹らない
　　ようにする予防の方向へ注目が集まっています。

　　その中で広く普及してきたのが「インフルエンザワクチン」です。
　　平成２５年度のデータになりますが、実際に１,６２０万人以上の人がインフルエンザワクチンを
　　予防接種しています。

　　但し、現在のインフルエンザワクチンは、あくまでも重症化を防ぐことが目的で、感染は防ぐこと
　　ができません。

　　また、その年に流行しそうなウイルスの型を予測してワクチンを作りますが、予測がはずれると
　　効果が出ません。

　　そこで、今開発が進んでおり注目されているのが「鼻ワクチン」です。
　　従来の注射するタイプと違い、鼻に噴霧する方法でワクチンを鼻や喉の粘膜から取り込みます。

　　これによって、粘膜に抗体ができるため、ウイルスが鼻や喉の粘膜に感染しようとすると、抗体
　　がブロックするという作用が期待できます。
　　感染する前段階でブロックできるため、感染そのものを防ぐというものです。

　　また、粘膜にできる抗体はウイルスをブロックする能力が高いと考えられており、そのため、
　　ウイルスの型が違っても効果が期待できる可能性があります。

　　この鼻ワクチンは、１０年前にアメリカで承認され、欧州では２年前に承認されていますが、まだ
　　日本では承認されていません。
　　そのため、一部の医療機関で接種できるのは、輸入されたワクチンになります。

　　国内では、現在３つの鼻ワクチンが開発中です。
　　それぞれ原材料としてウイルスの使い方が違っており、効果に特徴がありますので、承認された
　　際には注意が必要です。
　　３つの中でも、アストラゼネカの開発が一番進んでおり、１７年度にも発売される見通しで、欧米
　　ではすでに販売されています。

　　今後鼻ワクチンが登場してくれば、毎年のインフルエンザの流行に恐れる必要がなくなるかも
　　しれません。

　　昨年末ころから増加傾向であったインフルエンザの患者数が、ここにきて急激に増加しています。

　　厚生労働省によると、全国の指定された医療機関約５,０００ヶ所（定点）の１定点当たりの患者報告数
　　は、２月１日から７日までの第５週で３４.６６に上っています。患者数にして１７１,５７０人になります。

　　１月の初めの週で定点当たり報告数が２.０２となり、流行開始の指標である１.００を上回ってから、
　　１月２５日から３１日では２２.５７と前週の２倍に増加しました。
　　さらに今回の発表で１.５倍に増加しています。

　　都道府県別では、神奈川県が４８.９５でトップとなっています。次に埼玉県（４７.５２）、愛知県
　　（４５.２４）、千葉県（４４.９１）、福岡県（４４.４０）、北海道（４３.７５）とと続いており、
　　前週から比較して首都圏が急激な増加傾向にあります。
　　東京都も３９.４３で、前週より１.５倍に増加しています。

　　年齢別では、５～９歳が一番多く約４０万人と飛び抜けています。次に多いのが０～４歳と１０～１４歳で、
　　それぞれ約２２万人となっています。その他の多い年代では、４０代が約１９万人、３０代が約１８万人と
　　なっています。

　　疾患年齢層をみると、集団生活よる小中学生の感染リスクが高いことが分かります。
　　学級閉鎖、学年閉鎖が相次いでおり、第５週において学級閉鎖は４,７６５件、学年閉鎖が１,１５３件
　　となっています。休校も７７校あります。

　　学級閉鎖数を都道府県別でみると、愛知県が４４４クラスで一番多く、次いで東京都で４２８クラス
　　となっており、この２都県が飛び抜けています。

　　厚生労働省は、今シーズンの流行開始時期が１ヶ月程度遅かったため、流行ピーク時期も例年より
　　遅れ、２月後半から３月にずれ込む可能性があり、過去１１シーズンの例からピーク時期が遅れても
　　疾患者数が低く推移したわけではなかったため、発生動向には注意しておく必要があるとしています。

　　感染対策の基本としては、飛沫感染対策としてのマスクやうがい、接触感染対策としての手指衛生を
　　徹底することが重要です。

　　さらに感染リスクを減らすために、電話しょうどく、パソコンしょうどくもプラスしましょう。

　　先ごろまで、おたふく風邪（流行性耳下腺炎）の流行が懸念されていましたが、第３週（１月１８日～
　　１月２４日）までにおいては収束傾向にあります。

　　逆に流行の兆しがみえているのが、小児に多い急性の咽頭炎である「Ａ群溶血性レンサ球菌咽頭」
　　です。

 　　国立感染症研究所によると、指定医療機関（定点）から報告される定点当たりの報告数が３週連続
　　で増加しており、過去５年の同時期と比較してかなり多くなっています。

　　第３週（１月１８日～２４日）における全国の報告患者数は９,５５２人で、定点当たり３.０３人と
　　なっています。
　　都道府県別で一番多いのは山形県（８.４５人）で、次に鳥取県（７.３７人）、福井県（５.９５人）、
　　静岡県（５.８３人）、鹿児島県（５.２７人）と続いています。
　　患者数としては東京都が一番多いのですが、定点当たりは全国平均と同数値となっています。

　　Ａ群溶血性レンサ球菌感染症は、Ａ群溶血性レンサ球菌（溶連菌）によって引き起こされる上気道
　　の感染症です。

　　一般的な症状としては、２～５日の潜伏期間を経て、突然の３８℃以上の発熱、のどの痛み、赤い
　　ぶつぶつがあらわれる苺状の舌などです。症状は大体１週間以内に改善します。

　　まれに喉や舌、全身に赤い発疹が拡がり高熱を伴う猩紅熱に重症化することがあります。
　　また、肺炎や髄膜炎、リウマチ熱、急性糸球体腎炎などの合併症を引き起こすこともあります。

　　症状は風邪のようですが、咳や鼻水がほとんどありません。
　　ウイルス性の風邪と違い、合併症を引き起こさないためにも、しっかり除菌することが大切です。

　　感染経路が患者の咳やくしゃみのしぶきによる飛沫感染か、細菌が手に付着して口などに触れる
　　ことによる接触感染ですので、予防対策は衛生管理の基本である手洗い、うがい、マスクが有効です。

　　電話しょうどくは、溶血性レンサ球菌に対しても有効です。

　　ＷＨＯは、中南米で感染拡大している「ジカ熱｣感染症にについて、「国際的な公衆衛生上の
　　緊急事態」を宣言しました。
　　一昨年のエボラ出血熱での緊急事態宣言以来になります。

　　ＷＨＯとＥＣＤＣ（欧州疾病予防管理センター）によると、昨年５月にブラジルで発生してから、
　　中央および南米、カリブ海地域では２１の国や地域まで拡大しているということです。
　　その他にも、アジア・西太平洋地域では５カ国、インド洋地域のモルジブ、アフリカのカーボ
　　ベルデでも確認がされている模様です。

　　ジカ熱は、ジカウイルスによる感染症で、蚊が媒介して感染することが分かっていましたが、
　　人から人へ感染したのではないかという症例も出てきています。

　　ジカウイルスは、１９４７年にウガンダのジカ森林のアカゲザルから始めて発見され、その名
　　が付いたのでしょう。人からは１９６８年にナイジェリアにおいて発見されました。

　　２０００年代に入ってジカ熱の流行が何度かあり、２０１３年のフランス領ポリネシアでは約１万人
　　の感染が報告されています。

　　今回の感染拡大は桁違いの規模で、ブラジルだけで１５０万人以上が感染しているとみられ、
　　ＷＨＯは、中南米の感染者が最大４００万人に達すると推計しているようです。

　　ジカ熱の症状としては、ほとんどの場合、軽度の発熱、頭痛、関節痛などの症状で、一昨年
　　に問題となったデング熱より軽症といわれています。

　　また、妊婦が感染すると、新生児が脳の発達が遅れる小頭症となる確立が高くなると指摘
　　されております。実際に、２０１５年１０月から２０１６年１月までの間に、３,５３０人の小頭症
　　症例が確認されており、こちらの方が問題となっているようにうかがわれます。

　　その他、ギラン・バレー症候群との関連も指摘されています。

　　ジカウイルスという、また聞き慣れないウイルスが出て来ました。
　　エボラウイルスやデングウイルス、インフルエンザウイルス、次から次と目に見えない病原
　　細菌やウイルスの脅威にさらされています。

　　身を守るために、感染のリスクを最大限に減らす予防が大切です。

　　また、細菌やウイルスに打ち勝つために、体の免疫力を上げることも重要です。